ソーシャルメディア担当者必見!ソーシャルメディアの利用者数とその特徴

ソーシャルメディア

「ソーシャルメディアの企業アカウントを作ろう」

そう言われて、急にソーシャルメディア担当になってしまった…。でもソーシャルメディアのことなんて全然知らない!と焦っているあなたに、今回は日本での利用者が多い4つのソーシャルメディアの利用者と、その特徴についてご紹介します。
企業運営の面から見たポイントもご紹介しているので、どこから手をつけていいかわからないという方も参考にしてみてください。

Facebook

日本ではソーシャルメディアの代名詞といっても過言ではない存在のFacebook。LINEなどの新勢力に押されているものの、日本での利用者数はいまだ約2,100万人と多くの人が利用しています。主に20代から30代の利用者が多いのが特徴です。

企業利用という面では、キャンペーン利用やブランディング目的のために利用している企業が多く見られます。
「いいね」の数が見えるので、利用者評価が誰の目にも分かりやすいのが特徴。
そのためはじめは「いいね」の数を増やすことがもっぱらの目標となります。

企業ファンページが簡単に作りやすく、キャンペーンなども行いやすいので、企業ソーシャルメディア初心者にも運営しやすいのがうれしいポイントです。
特にyoutubeとの親和性が高いので、動画を使ったキャンペーンなどを頻繁に行う企業にもオススメです。

他方、ニュースフィードとして情報が流れて行きやすいので、ユーザーの目につきにくいのがマイナス要素。
「いいね」が表示頻度に大きく関わってくるので、評価同様とにかく「いいね」を押してもらうことが最大のポイントとなります。

Twitter

ソーシャルメディアを初めて知ったのはTwitter、という方も少なくないのでは?その国内利用者数はなんと世界2位となる約2,000万人。今後利用者数は鈍化傾向にあると言われていますが、「バルス祭り」という現象にも代表される通り、まだまだ日本の利用率は高い水準を維持しそうです。
利用者の内訳は主に10代から20代の若者が中心ですが、著名人のアカウントが多いこともTwitterの特徴の一つです。

企業利用という面では、主に情報の拡散や顧客の声を収集するためにTwitterを利用しているところが多いようです。ハッシュタグやリツイート機能など、情報発信に優れているソーシャルメディアの一つと言えます。
テレビなどのメディアにも取り上げられやすいので、話題作りという面でもおすすめのソーシャルメディアです。
他方、国内では炎上の問題が多い傾向にありますので、エゴサーチの利用や運営規約の徹底が必要となります。

Google+

検索エンジン大手のGoogleが運営するソーシャルメディア。日本での利用者は252万人と未だ少ないものの、世界ではソーシャルメディア第2位の利用者数を誇っています。
公開の範囲が決められるので、利用者のプライバシーをある程度保ったまま利用できるのが特徴。今後日本でも利用者数はさらに増えると見られています。

Googleの検索順位にも影響すると言われているので、公式ホームページを持っている企業はぜひ利用したいところ。またGoogle+の情報をもとに、店舗情報や口コミなどが検索結果に表示されるようになるので、リアル店舗の集客やO2Oにも効果的だと言われています。
さらに、最大10人と同時チャットができるハングアウト機能を利用すれば、利用者との対話やキャンペーンによる有名人とファンとの対話企画も可能。ソーシャルメディアへの参入に消極的な上層部への説得も、比較的行いやすいかもしれません。

LINE

youtubeを除けば、2014年5月現在日本最大数のソーシャルメディアの位置づけにあるLINE。日本のユーザー数は約4,700万人と言われており、世界で1位の利用者数を誇っています。

大手企業の参入が多く、キャンペーンクーポンの発行やスタンプを使った販促、O2Oなどに効果的な施策を打ちやすいのがポイント。また、他のソーシャルメディアよりも開封率が高いことも特徴の一つです。

マイナスポイントはその高額な運営費。企業向けの公式アカウントを作る場合、初期費用として200万円がかかるほか、月額150万円、オリジナルのスタンプ配信に1000万円がかかるなど、なかなか安易には手を出せない仕組みになっています。
ただ、機能が限定されたビジネスアカウントプラン「LINE@」なら、月額5250円から利用できます。メッセージの配信や1回使いきりクーポンなどを含めたPRページを作成することができるので、まずはこちらを利用してみては。
利用者数や開封率の高さは、企業アカウントとしてかなりの武器になるはずです。

まだまだ世界中にたくさんあるソーシャルメディア。まずはこの4つのうちいずれかを基盤にして、企業アカウントを運営してみては?
新しいサービスも次々と生まれていますので、今後も新しい情報を随時チェックし、ブランディングや販促企画に取り入れてみてくださいね。

関連記事一覧

  1. この記事へのコメントはありません。